住友金属鉱山株式会社

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継ぎの脈を拡げよ COMPANY ― 先駆者たちの歩み ―

420年以上の歴史を持つ住友の銅事業。
その歴史のなかで幾度も大きな環境変化に見舞われてきましたが、
変化を鋭敏に捉えて、新たな戦略・新たな組織・新たな事業を興して、
着実な企業成長を遂げながら広く日本の社会発展に貢献してきました。
そして今、住友の源流事業を継ぐ私たち住友金属鉱山は
あらためてこの歴史を学び、その歴史の中で培われた
「住友の事業精神」に基づき、確実な前進を図っていきます。

  • 1590年 住友の創業「南蛮吹き」の実用化

    住友の銅製錬事業は1590年、蘇我理右衛門(そがりえもん)が、京都で銀と銅の分離を可能にする「南蛮吹き」の実用化に成功したことに始まります。この技術が開発される前は、銀を分離できないまま輸出されていましたが、住友の「南蛮吹き」が貴重な資源流出を食い止めたのです。

  • 1690年 別子銅山「萬世不朽の財本」

    愛媛県の赤石山系の南斜面で、銅鉱石の大露頭が見つかりました。この山こそが、その後283年間にわたり住友の発展を大きく支え、住友家法で「萬世不朽の財本」と称された別子銅山です。開鉱後67年を経た1698年には1,521トンの銅を産出し、当時世界一の産銅国であった日本の一翼を担いました。

  • 1874年 別子銅山への事業集中と近代化

    フランス人鉱山技師L・Larroque(ルイ・ラロック)を招聘し、別子銅山の近代化計画の立案を依頼しました。ラロックがまとめた近代化起業計画「別子銅山目論見書」を参考に、1876年の東延斜坑の開削を皮切りに、ダイナマイトでの掘削、削岩機の導入など、日本人の手で近代化を推し進めました。さらに1890年からは別子鉱山鉄道の施設に着手しました。

    1888年には新居浜に洋式の銅製錬所を建設、操業を開始。その後、別子銅山鉄道が新居浜まで開通したことで、輸送能力が飛躍的に向上し、製錬所の処理量も大幅に増加しました。

  • 1897年 製錬所の四阪島移転/
    電錬工場の操業と粗鉱の購入

    第一次世界大戦の終結後、経営が悪化する場面もありましたが、「新居浜電練工場の建設」「四阪島製錬所の大改造」等を進め、経営を回復軌道にのせることができました。また同時に、新技術の導入、設備の改良などが図られ、現在につながる技術革新も果たしています。またこのときには他社の鉱石や粗銅も処理して電気銅を生産するようになり、買鉱製錬へ向かっての一歩を踏み出すことになりました。

  • 1933年 世界大戦下のニッケル事業開始

    将来的なニッケルの必要性を考え技術開発に着手しました。また原料鉱石の入手に向け海外で調査を実施するなど多大な努力が払われました。

    1938年には、技術・原料の両面から事業化のめどを得て電気ニッケルの工場建設を開始し、完成後直ちに操業に入りました。

  • 1960年 電子材料事業への参入

    貿易の自由化により日本国内の金属販売価格は大幅に低下しました。これに対し、1960年11月の新経営方針により、新規事業に積極的に推進する方針が明確にされました。金属製品の加工度を高め、付加価値をつけて販売することで収益を確保することを目的に、1960年、電子材料の製造子会社として東京電子金属(株)を設立。予想される電子化時代に向け、非鉄金属を用いた電子材料の製造を開始しました。

  • 1971年 東予製錬所の建設と
    操業開始/別子閉山

    1970年半ばにかけて、国内非鉄金属需要が急激に減少するとともに、海外非鉄金属市況と為替などの条件も悪化し、厳しい経営環境となりました。このような状況の中、加工手数料が実質の収益源である銅製錬は、世界的水準でコスト競争力のある製錬所に転換することが必要であり、1971年に徹底した自動化の追求、エネルギー効率の向上により生産性を高めた東予製錬所を新設しました。また、1973年には、収益性の悪化と安全面の観点から、別子銅山を閉山し、283年続いた歴史に幕を閉じました。

  • 1981年 菱刈鉱山の探鉱と操業

    鹿児島県で菱刈鉱山の高品位の金鉱脈を発見し、1985年から出鉱を開始しました。これにより別子銅山や佐々連鉱山の閉山で終わるかに見えた資源事業の歴史をつなぐことができました。菱刈鉱山は現在に至るまで豊富な金含有率を誇り、収益の柱となるとともに、鉱山技術を継承するマイニングスクールとしても重要な役割を担っています。

  • 1985年 モレンシー銅鉱山への
    投資を決定

    1980年代に入ると世界各国の銅鉱山会社は、世界経済の成長鈍化を背景とする銅価格の低迷に苦しみました。そのような中、住友金属鉱山が生き残るためには、有利な条件で安定した原料を確保する必要がありました。1985年には前年から権益取得の打診があったモレンシー銅鉱山(アメリカ合衆国)への投資を決定し、資源確保への動きを開始しました。

  • 2001年 HPAL法を用いた
    ニッケル製錬設備の建設を開始

    HPAL法は1950年代にキューバで開発された技術で生産効率をあげることが難しく、商業ベースで実用化した事例はありませんでしたが、住友金属鉱山は長い金属製錬の歴史で培った技術をいかし実用化に成功しました。フィリピン・パラワン島のコーラルベイにて2005年に生産開始し、操業を開始しました。

    2013年にはフィリピン・ミンダナオ島タガニートにおいて2拠点目となるHPAL技術を用いたニッケル製錬プラントが建設・製造開始しました。

    戦略目標としている「世界の非鉄リーダー」への布石となる大型プロジェクトです。

  • 2006年 アラスカ ポゴ金鉱山操業開始

    1991年からスタートしたアラスカ州での金鉱脈探鉱プロジェクトで有力な金鉱脈が確認されたポゴ鉱山では、複数回にわたるフィージビリティスタディ、開発許認可取得準備、開発工事を経て、2006年操業を開始しました。2月12日(現地)には初めての金地金が鋳造されました。2009年には日本企業で100%の権益を取得し、住友金属鉱山として初めての海外鉱山の操業を行っています。

  • 2014年 二次電池材料の拡張
    福島県楢葉町に新たな生産拠点

    二次電池市場の急速な拡大に対応するため、新たな生産拠点を設立することを決定しました。スピーディな増産体制の確立を実現すべく、福島県楢葉町の既存の建屋を活用し、新たな生産拠点の設置工事を開始。2016年4月には住友金属鉱山の100%子会社である住鉱エナジーマテリアル㈱として操業をスタートしました。

  • 未来へ 先駆者たちの脈を受け継ぐ

    次代を拓く最先端の技術を開発し、金属の新たな製錬法を創り出した蘇我理右衛門の旺盛な好奇心と探求心は、400年以上にわたったいまも脈々と私たちに受け継がれています。

    これからも資源、金属、材料の強みを活かし、社会を支え、社会に革新をもたらします。

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