気候変動

中期目標と進捗

2030年のありたい姿実現に向けて、KPIごとに進捗を管理し、2030年までの達成基準・行動計画を策定しています。

GHG排出量の削減

1. GHG排出量を2015年度比38%以上削減(国内50%以上、海外24%以上)、“2050年までにGHG排出量ネットゼロ”に向けた諸施策を推進する

2022年度実績 2023年度予定 21中計最終年度
(2024年度)
27中計最終年度
(2030年度)
  • GHG排出量は282万t-CO2e(2013年度比5%増加)
  • 社内カーボンプライシング(Internal carbon pricing:ICP)制度によるGHG排出削減投資を推進
  • 実質再エネ電力の購入を推進
  • 革新的製錬プロセスの開発を推進
  • 高効率設備の利用、プロセスの改善等によるエネルギー原単位1%以上改善を推進
  • ICP制度によるGHG排出削減投資を推進(燃料転換、再エネ導入等)
  • 実質再エネ電力の購入を推進
  • 革新的製錬プロセスの開発を継続
  • 気候変動シナリオ分析をアップデート
  • 2050年カーボンニュートラル実現に向けたロードマップを策定
達成基準
  • GHG排出量を2013年度以下に抑制
  • 2050年カーボンニュートラル実現に向けたロードマップを策定
  • GHG 排出量を各中計の目標に沿って削減し、KPI目標を達成
行動計画
  • GHG排出量削減に関する21中計および各年度の施策の実行
  • 2050年カーボンニュートラルを実現するための各種施策の立案・拡充およびKPI目標の妥当性確認
  • KPI目標達成に向けた各中計および各年度の施策の実行
  • ロードマップおよび各種施策の検証および見直し

GHG排出量の削減

2. GHG排出原単位を2013年度比26%以上削減

2022年度実績 2023年度予定 21中計最終年度
(2024年度)
27中計最終年度
(2030年度)
  • GHG排出原単位は2013年度比約1%削減
  • ICP制度によるGHG排出削減投資を推進
  • 実質再エネ電力の購入を推進
  • 安定操業、増産等によるエネルギー原単位1%以上改善を推進
  • ICP制度によるGHG排出削減投資を推進
  • 実質再エネ電力の購入を推進
達成基準
  • GHG排出原単位をKPI目標達成に向けて削減
  • GHG排出原単位を各中計の目標に沿って削減し、KPI目標を達成
行動計画
  • GHG排出原単位削減に関する21中計および各年度の施策の実行
  • GHG 排出原単位削減のための各種施策の立案・拡充およびKPI目標の妥当性確認
  • KPI目標達成に向けた各中計および各年度の施策の実行
  • 各種施策の検証および見直し

GHG排出量の削減

3. 低炭素負荷製品GHG削減貢献量の拡大:60万トン-CO2以上

2022年度実績 2023年度予定 21中計最終年度
(2024年度)
27中計最終年度
(2030年度)
  • 低炭素負荷製品の電池材料と車載用近赤外線吸収材料(CWO®)のGHG削減貢献量合計は54万トン-CO2
  • 電池材料およびCWO®の増産と製品開発を推進
達成基準
  • 低炭素負荷製品のGHG削減貢献量の拡大
  • 低炭素負荷製品拡大およびKPI目標の見直し
  • 低炭素負荷製品のGHG削減貢献量を各中計の目標に沿って拡大し、KPI目標を達成
行動計画
  • 低炭素負荷製品拡大に関する21中計および各年度の施策を実行
  • 低炭素負荷製品拡大のための調査・検討(研究開発、市場開発)、各種施策の立案およびKPI目標の妥当性確認
  • KPI目標達成に向けた各中計および各年度の施策を実行
  • 低炭素負荷製品拡大のための調査・検討(研究開発、市場開発)および各種施策の検証および見直し