当社グループでは、化学品を取り扱う機会が多いため、部門管轄のもと、すべての事業場において環境マネジメントシステムの中で化学物質管理体制を整備しています。例えば、事業場で新たな化学品を取り扱おうとする場合には、危険有害性情報、法令等の適用情報などを事前に調査し、事業場の会議体での審議を経て採用を決めるようにしており、事業場からの事前の相談や確認には事業本部と安全環境部で応じています。
また、法的義務の有無に関わらず、お客様や当社グループ内の他の事業場へ譲渡提供するすべての化学品を対象に、安全に取り扱うための情報を、化学品の分類および表示に関する世界調和システム(GHS)※1に準拠した安全データシート(SDS)※2の交付にて伝達することとしています。
新規材料の開発においては、最終製品に適用される国内外の規制や、製造工程における環境影響など、含有物質の有害性を考慮のうえ、開発テーマの審査を行い、お客様に安心して使っていただける材料の開発に努めています。
EU向けの輸出においては、人の健康と環境の保護などを目的としてRoHS指令、REACH規則※3が施行されているため、それらにも対応しています。

  • ※1The Globally Harmonized System of Classification and Labeling of Chemicals(GHS):世界的に統一されたルールに従って、化学品を危険有害性の種類と程度により分類し、ラベルで表示したり、SDSを提供したりするシステム
  • ※2Safety Data Sheet(SDS):化学品について、化学物質・製品名・供給者・危険有害性・安全上の予防措置・緊急時対応などに関する情報を記載する文書
  • ※3REACH(Registration, Evaluation, Authorisation and Restriction of Chemicals)規則:化学物質の登録、評価、認可および制限に関するEU規則