INPUT(資源・エネルギー)
原材料投入量 11,998千t
リサイクル由来の原料比率 1.68%
エネルギー投入量※2 20,789TJ
エネルギー総消費量
水使用量※4 174,287千m3
全ての地域からの総水消費量※5 4,504千m3
- 小数点以下の数値を四捨五入しているため、合計が合わない場合があります
- ※1工場内リサイクルを除きます
- ※2国内外の事業活動において消費した燃料、熱、電気等を対象とし、電力使用量を熱量に換算する際、1千kWhあたり3.6GJにて換算しています
- ※3購入蒸気には購入冷水を含みます
- ※4当社はWWF Water Risk Filterを用いて水ストレスの高い地域を特定し評価しており、その結果、当社グループの生産拠点で水ストレスが高い地域はありません
- ※5水消費量は事業場ごとに取水量から排水量を差し引くことで推計していますが、水関連の著しいインパクトを及ぼすような水の保管はありませんでした
OUTPUT(製品・排出物等)
製品 2,206千t
リサイクル由来の製品比率 8.90%
排出
大気への排出量
水域への排出量 118t
化学物質の排出量 73t
総排水量 175,139千m3
廃棄物※4 ※5総排出量 7,007千t
うち、自社内埋立 6,846千t、PRTR対象物質移動量※6 2,552t
- ※1国内、海外ともに「GHGプロトコル」に基づき、排出係数は「地球温暖化対策の推進に関する法律」を用いて算定しています
- ※2国内の購入電力由来のGHG排出係数は供給電力会社の調整後排出係数を使用しています
海外の購入電力由来のGHG排出係数はIEA Emissions Factors-2023 editionの国別排出係数を使用しています
- ※3閉鎖性海域に流入する河川への排出は“海域への排出”としています
- ※4廃棄物に2022年度までは有価物を含めていましたが、2023年度からは有価物を含まずに集計することとしています
- ※5当社グループの関係会社に産業廃棄物処理を委託し、原料としてリサイクル処理しているため実質的には当社グループ外に排出されていないもの((特)汚泥(有害)など)が一部含まれます
- ※6下水道移動量と事業所外移動量を合計しています
産業廃棄物などの最終処分量の推移
当社グループは、従来から産業廃棄物(国内)と鉱山附属製錬所の東予工場で発生する排水殿物(鉱業廃棄物)の最終処分量削減に取り組んでいます。2023年度の最終処分量は70千トンで、2022年度よりも約4千トン減少しました。減少の主要因は、(株)四阪製錬所における含鉄クリンカーの最終処分量の減少によります(産業廃棄物となる含鉄クリンカーの数量は増加しましたが、原材料化を進めたことにより含鉄クリンカーの最終処分量は減少しました)。
種類別および処理方法別の廃棄物(2023年度)
■ 処理区分別廃棄物量(有害※1/無害※2)
(単位:千t)
(単位:千t)
自社内埋立/委託処理 |
自社内埋立 |
6,846 |
委託処理 |
100 |
■ 産業廃棄物排出量の種類別割合(国内)
- 当社グループの関係会社に産業廃棄物処理を委託し、原料としてリサイクル処理しているため実質的には当社グループ外に排出されていないもの((特)汚泥(有害)など)が一部含まれます
- ※1原則として排出している国の規制に従った定義によります
日本国内では該当する法規制がないので、当社として次のように定義しています
「特別管理産業廃棄物と管理型最終処分場へ行くもの(ただし、通常なら安定型最終処分場へ行くもの〈安定5品目〉でありながら、その立地が遠隔地にあるためにやむなく管理型最終処分場へ持っていかざるを得ないものを除きます)」
- ※2有害廃棄物以外のもの
- ※3社外での処理方法は処理業者との契約書およびマニフェストに基づいて確認しました
- ※42021年度より焼却を熱回収有と熱回収無に区分し、焼却(熱回収無)有害区分は0.01千トンであり、桁数統一のためゼロ表記としています
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